真に効果のある医療政策の実現に向け、一緒に活動しませんか?

やれば「必ず」健康的になれる○○!

皆さんは健康に気を使って食事を取っていますか?最近は「糖質制限食」や「乳酸菌飲料」、「脂肪の吸収を抑える食品」、「脂肪の燃焼を助ける食品」などなど健康補助食品が増えており、健康的な食事に対しての意識は高まっていますよね!しかし、これらの健康補助食品を摂っても効果が実際出ているのか正直分からない…と感じている方も多いのでは?

そんな皆さんに朗報です!上記に該当するような食品を買わずとも必ず健康的になれることがあります。さて、何でしょうか?

 

答えは減塩です!

非感染性疾患および外因による死亡数への各種危険因子の寄与の大きさについて調べた研究によれば、食事関連の外因の中で女性では高血糖に次いで2番目に、男性では1番目に挙げられている危険因子が塩分の過剰摂取です。そして意外に思われるかもしれませんが、飲酒を控えるよりも減塩の方が重要[1]なのです!

男女では高血糖の次に死亡寄与が大きい食塩摂取

この記事を読んでいて「自分はまだ若いから興味ないわ…」と思っている方!塩分を過剰に摂取した場合、血圧を上昇させるだけでなく、日常の塩分摂取に応じて血圧上昇速度を高めてしまいます[2] (図2)。若い方であっても、今食べている食事に含まれる塩分量は将来の高血圧に大きく影響するのであり、減塩は高齢の方だけが気をつけるべきことでは断じてありません。

さらに、血圧は上がれば上がるほど、脳卒中や心筋梗塞、そして慢性腎臓病の疾患発症リスクが高まり [3](図3)、患者数が増加してしまいます…!

*至適血圧:最高血圧-119/最低血圧-79 中等症血圧:最高血圧160-179/最低血圧100-109

日本の減塩対策は啓発活動が中心

以上のように減塩は年齢に関わらず全ての人の健康にとって重要な問題であり、日本でも2015年4月より厚労省の食事摂取基準での男性の食塩摂取目標を8g未満、女性は7g未満と定めました(なお、WHOでは5g未満としています)。

現在の取り組みとしては、厚労省で作成された「-2gマーク」が任意で店頭表示されており、具体的な減塩に関する活動は一部の市町村や県単位で個別に行われています。また日本高血圧学会減塩委員会は、2013年より減塩に優れた食品紹介を開始し、2015年5月からは減塩化の推進に優れた成果を挙げた製品に対して「JSHアワード」の授与を行うなど、啓発活動に努めています。

「マイナス2gマーク」

 

啓発活動は減塩に効果があったのか…?

では、こうした啓発活動は実際に効果があったのでしょうか?塩分摂取量の推移を見てみると、下図のようになっています。平成28年時点の塩分摂取量は男性10.7g、女性9.1gと目標量(それぞれ8g未満/7g未満)には依然達していないものの、毎年塩分摂取量は減っているようです(図4)。

図4

 

一見したところ、啓発活動により減塩が成功しつつあるように思われます。
しかし実際には、減塩の啓発活動はそれほど個人の減塩行動に繋がっていなかったのです。

なぜ啓発活動では塩分摂取量を減らせないのか

啓発活動単独では減塩が難しい理由を知っていただく為に、まずは生協で販売されているお弁当をご紹介します!

管理栄養士監修バランス弁当

こちらは「管理栄養士監修バランス弁当」です。ヘルシーな食事を心がけている方は意識して購入されているのではないでしょうか?さて、日本での塩分摂取目標量は7~8g未満、WHOでは5g未満とすると、管理栄養士さんが監修しているお弁当に含まれている塩分量はさすがに多くても2gくらいかな?と思いますが…。お弁当のNa量を見てみると1180mgと記載されています。塩分相当量はNa量の2.54倍に相当するので、塩分量は約3g…。

Na量は1180mg

つまり、このお弁当を三食分食べただけでも、目標量(7〜8g)をオーバーした一日9gの塩分摂取をすることになってしまいます! (あるゼミ生によれば、1食食塩3.8g相当の”栄養士監修バランス弁当”もあったそうです…)

その他にも、以前NHKで放送された「道は険しい? “減塩社会”への挑戦」では、夫が高血圧と診断されたために調理に使用する食塩や醤油の量を減らし始めたご家庭での夕食の塩分含有量を測定したところ、調理で使用する食塩量は0.7gであるにも関わらず、1食のトータル塩分含有量は5.8gになってしまう衝撃の事例が紹介されました。

では、管理栄養士さんが監修して下さっている健康志向のお弁当や減塩に気をつけているご家庭の食事でさえ、塩分量の面ではヘルシーではないのはなぜなのでしょうか?

塩分含有量の内訳を調べてみると、どちらの場合も既存の調味料・加工食品中に含まれる塩分量が多いことがわかっています。例えば、NHKで取り上げられた夕食には、醤油やマヨネーズなどの調味料に2.4g、ソーセージやハム等加工食品に2.7gの塩分が含まれていました。日本人の摂取塩分のうち約70%が加工食品からの摂取によるものです。食品として販売されている段階ですでに多量の塩分が含まれているため、自宅で添加する食塩の量を減らしても減塩にはあまり効果が出ないのです。

日本の減塩傾向は今後終わる?!

減塩政策は世界的に進んでいますが、様々な調査[4]によって、塩分摂取量が徐々に減っている国には2種類、つまり啓発活動のみを行っている国それらに加え加工食品への介入を行っている国に分けられることがわかっています。

大半の国では加工食品への介入も行なっている一方、啓発活動しか行っていない国は中国と日本に限られています。両国の塩分摂取の減少傾向は、啓発の効果よりもむしろ食文化の変化による摂取食品の変化の影響が大きく、中国では塩蔵食品や家庭での食塩添加、日本では和食離れにより漬物や醤油からの塩分摂取割合が減少していることが最大の要因だったのです。
したがって、啓発活動のみでは減塩に繋がらず、実際に日本では塩分摂取量減少がここ三年停滞しています…(図4’)。

図4′

加工食品への介入を行った国は、アイスランド・アイルランド・イギリス・韓国・スロベニア・デンマーク・トルコ・フィンランド・フランス・リトアニアで、以上の国では平均0.29g/年の減塩が進んでいました。これらの国々の減塩方法は今後の日本が目指すべきものであるでしょう。

減塩以外でも効果が見られない啓発活動

実際、政策課題において啓発活動だけで上手くいくことは少なく、その例としては受動喫煙やがん検診などが挙げられます。
受動喫煙では、宮城県の成人非喫煙者を対象に調査を行ったところ、教育年数が短い人は非喫煙者であっても受動喫煙にさらされやすいという社会格差が確認され、個人が知識を持っているだけでは職場での受動喫煙を防げないことが示されました[5]。
また、がん検診においては、マスメディアによる啓発が大腸がん・子宮頸がん・乳癌のいずれの検診の受診率の増加に対しても効果があると言える十分なエビデンスは得られておらず [6]、1対1の教育や手紙による受診勧奨・再勧奨といった他の施策の実施が重要となっています。

こうした知見を踏まえた上で、瀧本ゼミでは啓発活動に頼らず真に効果のある政策実現に向け動く「減塩プロジェクト」を立ち上げ、今回メンバーを募集することにいたしました!

【減塩PJメンバー募集】

このプロジェクトでは現在、日本の減塩政策を変えていく為にヒアリング・ロビイングを行っています!そこで、一緒にこのプロジェクトに参加するメンバーを募集します!
募集人数:2名程度
応募条件:学生又は院生
応募された方には面接をさせて頂く予定です。この記事を読んで「日本での減塩を進めたい!」と思った方、ご応募をお待ちしております!

減塩プロジェクト メンバー応募フォーム
応募はこちらから

現在、政策分析パート・JaSSK合同説明会を行っています!減塩PJに関心がある方のみならず、真に効果のある問題解決法を学びたい方、自身で発見する能力を養いたい方はぜひ一度説明会にお越しください!

瀧本ゼミ政策分析パートでは、2018年度春より活動に参加する新規ゼミ生を募集しております。
新歓情報はこちら

出典

[1]Ikeda N, et al. What has made the population of Japan healthy?.The Lancet Volume 378, Issue 9796, Pages 1094-1105.
[2]Intersalt Cooperative Research Group. Intersalt: an international study of electrolyte excretion and blood pressure. Results for 24 hour urinary sodium and potassium excretion.BMJ 1988;297:319-328.
[3]Akira Fujiyoshi, Takayoshi Ohkubo, Katsuyuki Miura,et al. Blood pressure categories and long-term risk of cardiovascular disease according to age group in Japanese men and women.Hypertension Research 2012; 35:947–953.
[4]Trieu K, Neal B, Hawkes C, et al. Salt Reduction Initiatives around the World – A Systematic Review of Progress towards the Global. PLoS One 2015;10-7.e0130247.
[5]Yusuke Matsuyama,et al. Social Inequalities in Secondhand Smoke Among Japanese Non-smokers: A Cross-Sectional Study. Journal of Epidemiology 2018; JE20160184.
[6]Sabatino SA, Lawrence B et,al. Effectiveness of interventions to increase screening for breast, cervical, and colorectal cancers: nine updated systematic reviews for The Guide to Community Preventive Services. Am J Prev Med 2012;43(1):765-86.

この記事は東京医科大学医学科1年のIが執筆しました。

Follow me!