大学生が運動部で学んだ事は仕事に役立つのか?

7割以上が運動部に所属する医学部生での検討 その合理性と限界

①大学生活5分の2説とは?

はじめまして。瀧本ゼミ政策分析パートのAです。私がこの記事を書いている今、世間は寒さは残りながらも梅のつぼみも膨らんできた3月ですが、読者の皆さんがこれを目にしているころには桜の花もほころびはじめ、希望に溢れる輝かしい春を迎えていらっしゃることと思います。新入生の皆さん、ご入学おめでとうございます。もうすでに大学生の皆さんも、これから新しく始まる一年に心躍らせていることでしょう。

さて、突然ですが、皆さんは記事冒頭のツイートを見たことがありますか?これは3月3日にタレントの武井壮さんがツイートされたものです。働く時間と同じ時間を自分の成長のための勉強に費やすと、働いて稼いだお金以上に稼げる自分が育つ、と言及されています。

武井さんのツイートはそのあとにバイトではなく自分の成長のために時間を割くほうが効率が良い、と決めてやりつづけた結果、成果を出すことが出来たと続けられています。同じ時間であっても、何に使うかによってその時間が生み出す価値が一時的なものか長期的なものかも変わってくることについて指摘したツイートであり、「人生の夏休み」と呼ばれる最後の学生生活を過ごしている私たちにとっても自分の時間の使い方を改めて考えさせるものであるといえるでしょう。では、私たち大学生にとって未来の投資となる時間の使い方とは何なのでしょうか?

これに関連する話として、「大学生活5分の2説」という言葉があります。これは、大学生活において平均的な大学生が全うできるのは5つの要素のうち2つである、という仮説です。ここでの5要素は勉強・バイト・サークル・遊び・恋愛の5つを指します。大学生活は高校までの生活と比べて時間割を自由に組めるようになる、長い休みが増える、など行動の幅も広がります。しかし、拘束が無くなる反面、自分で何に重点的に時間を費やすかを考える必要が出てきます。冒頭の言葉は、長く見える大学生活の中でもやり切ることが出来るのは2つ程度であるということを指摘しており、大学生活における時間の使い方の意思決定の重要性を端的に表したものであるといえるでしょう。

さて、ここで最初のツイートに戻りましょう。このツイートではバイトに割く時間を勉強に費やしたら成長できた、という話が挙げられていましたが、仮に大学生が有限な学生生活を「大学生活5分の2説」の5要素のうち2つに費やすとしたら、どの二つの要素を選べば将来につながるような成長を得られるのでしょうか。勉強は学生の本分ですが、バイトで得られた接客経験やサークル、遊び、恋愛で得られた協調性、リーダーシップは就活で生かされることもありそうです。

ちなみに、当ゼミには医学部生の方が多く在籍しているのですが、医学部生の多くは学生生活を「勉強」と「部活」に割いているように見受けられます。「部活」については、医学部生に限らず文系学部の就職についても重視される傾向にあるという話を耳にしたことがあります。

しかし、医学部生に限らず多くの大学生が部活に割いている時間は本当に将来に役に立つ成長につながるのでしょうか?本記事では、その時間の使い方の合理性について考察します。

②医学部体育会・運動部の合理性

さて、今回は外からは見えにくい医学部生の興味深い学部生活の特徴から、運動部のキャリアへの影響について検討したいと思います。

この原稿のきっかけは、「医学部生の8割以上は体育会・運動部に所属する。文化系やサークルに所属する人は殆どいない。週に5回や6回と言った頻度で部活動が行われている例も少なくない。」という話を医学部のゼミ生から聞いた事です。
そこで、驚いた私達は実証分析とリサーチにより、その根拠と合理性を明らかにしようと考えました。

実際に、医学部における全国的に見て医学部生の医学部体育会・運動部・部活動(以下、運動部とする)への加入率は非常に高いと指摘されています(1)(2)。例えば、慶應義塾大学では、2001年に発表された調査によれば、体育会の活動に参加している医学部生は医学部生全体の7割近く (3)、また琉球大学における1991年の調査でも、琉球大医学部の7割を超える学生が体育会に所属しています(2)。実際に医学生の体育大会である東日本医科学生体育大会・西日本医科学生体育大会の参加者数(2013年度)を合計すると、同年の医学部1-5年の6割程度の数字となり(4)、多くの学生が大会に出るほどに日々練習、活動を行なっている事も推察できます。

病院に就職する際の面接で大学生時代の運動部について尋ねられることも多い医学部生(5)では、上記のように取り組む学生が多い事は納得できます。理由として、運動部で培った人間関係やチームワークが将来の医師としての仕事に活かせること等を挙げているようです(1)。

しかしながら、運動部に入ることは本当にキャリアに良い影響を与えるのでしょうか。残念ながら、医学部の先行研究は余りありません。しかし、医学部以外の実証研究の蓄積から、これを予測する事はできるでしょう。

運動部に入る、運動を行う事で身につく特性とは?

本稿をお読みの方には運動や運動部に所属することでOBOGネットワークを活用でき、就職に有利との印象を持つ方もいらっしゃるでしょう。実際には、それだけでなく運動を行う事によって、将来の所得や身につくスキルに関してポジティブな研究結果が数多く報告されています。

例えば、Cabaneらの2014年の報告では、高校時代に週に一回以上、少なくとも一つの団体競技をしていた男性は将来係長クラスになる割合が1.4%高くなり、その要因として、「協調性が高まる」「職務遂行性が高まる」「リーダーシップを取る力が高い」「忍耐力・根性がある」ことが挙げられています(6)。スポーツが賃金の上昇や昇進に対して良い影響を与える事は他の複数の研究で観測されています(7)。

事実、採用においても、企業側は体育会で培われたOB、OGとのつながりを重視しているわけではなく、体育会に属する学生の協調性、計画力などに注目しているとの指摘があります(8)。
つまり、スポーツ経験がキャリア形成において有利になるのは、その経験を通して忍耐力や勤勉性、協調性と言ったスキルが鍛えられるからであり、雇用者はそれを評価していると考えられます。

③大学生や医学生が本当に取り組むべきは何なのか?

これらの運動を通して得られる能力は、IQに代表される認知スキルに対して非認知スキル(例えば、忍耐力、勤勉性、外向性、協調性などが挙げられます)と呼ばれるものです(9)。しかしながら、これらのスキルは幼少期の家庭環境や、高校までの期間、スポーツ以外の課外活動でも鍛えることのできる基礎的なスキルです(10,11)。

一方で、大学生活の週5、6回と言ったレベルで部活に費やすという事は上記の非認知スキルを鍛える代わりの機会費用(12)として、認知スキルを鍛える機会を失っている可能性があります。特に、高収入の労働者に関しては、非認知スキルよりも認知スキルの方がより収入に影響するとの研究結果が複数あります(13,14)。運動以外によっても鍛える事が可能である非認知スキルだけの向上だけに努めて医学部生・大学生は本当に大丈夫なのでしょうか?

実際に、大竹(2009)が行なったある日本企業の研究では、大卒の大学時代のスポーツ活動は賃金や昇進に有意な影響がありませんでした。高卒者のスポーツ活動も、係長以上になると昇進の影響はなくなっています。そして、熱心にスポーツに取り組んだかどうかは昇進や賃金に負の影響がありました(15)。大竹は、学生時代にスポーツ活動をあまりに熱心にしたせいで、勉強が疎かになり、職務遂行に重要な知識人的資本が充分に蓄積されず、職務遂行能力の低下につながり、昇進が遅れることになった、というものを原因の一つとして推論しています。

また北條(2010)も、ある大学の調査で、大学時代の体育会系サークル・クラブ活動は所得に影響を及ぼさず、所得に影響があったのは1.専門科目の成績が良好2.卒業研究の製作・執筆に熱心に取り組む3.在学中にプレゼンテーション能力を獲得、という条件を満たす卒業生だった事を明らかにしています(16)。

つまり、上記の機会費用と非認知スキルの獲得機会を考えると、必ずしも大学時代スポーツに打ち込む事がその後の昇進やキャリアに繋がるとは考えにくいでしょう。若いうちのスポーツは確かに効用があるかも知れないですが、大学生が打ち込んでも必ずしも長期的なキャリアを保証しない事、そして高度な、付加価値の高い仕事に取り組む場合には認知スキルも重要であることも示唆されました。

前述のように医学部生が部活に時間を割く理由は、将来の医師としての仕事に役立つと考えているからです(1)。しかし、医療福祉分野は他国と比較しても、労働生産性が向上しておらず、付加価値の向上の多くが労働投入によってなされている(17)ことに鑑みれば、医学部は学生の認知スキルも向上させ、医療福祉分野の労働生産性の向上を目指すべきとも考えられます。
参考にしている論文は医学部生のキャリアについての研究ではなく、妥当性の問題から、学生時代に体育会に所属していることが全てマイナスに働くと言い切ることはできません。しかし、以上の結果から、大学時代のスポーツ経験がその後の仕事での成功に結び付く、とは簡単に言えることではないように考えられます。

④さて、あなたは大学生をどう生きる?

さて、ここまで大学生の時間の使い方の例として「勉強」と「部活」に時間を割く医学部生を挙げ、「部活」に時間を割くことが本当にキャリアに関係するのかを検証してきました。
この記事を読んでいる読者の皆さんの中には、新入生として大学生活を始めたばかりの方のいらっしゃると思います。大学生活で新しいことに挑戦する人、勉強に専念する人、いろいろな目標を持っている方がいる一方で、まだどんなことがしたいか決めかねている人も多いと思います。

最後に、僭越ながら今年大学3年生になる私から、大学生活をどう過ごすかがその後の人生の進路を変えることもある、という話をさせていただいて、記事を締めさせていただきます。

今から一年程前、大学2年生になった私はいくつかのサークルを掛け持ちし、自分の趣味や好きな分野の勉強に没頭する時間が一番楽しいと感じていました。毎日新聞・ニュースを目にしても、報道される社会問題が自分と同じ社会で起こっている実感が持てず、自分と社会問題は無関係であるとさえ考えていました。

しかし、大学2年生の4月にたまたま入ることになった瀧本ゼミで、その考えは少し変わることになりました。瀧本ゼミは週に1回ゼミ生が社会問題の分析とそれに対する解決策を発表することを普段の活動としているのですが、他のゼミ生の発表を聞き、自分も発表準備を進めるにつれて、学生であっても機会があれば、そして適切なアプローチをとれば社会問題を解決することが出来ると考えるようになりました。例えば、過去のゼミの活動としては千葉県でAED設置基準に関する条例制定(18)に結びついたAEDプロジェクトや、学術的に検証されていなかった消火器の初期消火効果について論文を執筆し学会発表に結びついた(19)消火器プロジェクトが挙げられます。今では、瀧本ゼミでの自分の小さなチャレンジが社会に少しでも影響を与え、自分が過ごす社会がより良い方向に動いていくことは面白いのではないか、と思っています。ちなみに、この記事もその活動の一環として執筆しています。

瀧本ゼミに入ったことは、私の社会への関心、モノの見方を少し変えたと考えています。
瀧本ゼミ政策分析パートでは、徹底的な論文リサーチを通じて、エビデンスベースで社会課題の解決に取り組む活動をしています。
前掲の北條(2010)では1.専門科目の成績が良好2.卒業研究の製作・執筆に熱心に取り組む3.在学中にプレゼンテーション能力を獲得すること等が将来所得に影響したとの指摘がなされていますが (16)、弊ゼミでは、アカデミックなリサーチや議論、研究者の方との共同研究、政治家の方へのプレゼンテーションなど上記研究で指摘されているようなトレーニングを積むことができます。

もちろん、瀧本ゼミ以外にも研究室やインターン等、そのような経験を積める場は存在します。
重要なのは、当記事で紹介した忍耐力や勤勉性等の非認知スキルは比較的容易に習得しやすい「コモディティ」スキルだということです。中高時代の部活動や大学の授業のグループワーク等でも十分習得可能であるといえます。
それよりも、自由に使える時間が沢山ある大学生活においては、より付加価値の高い、将来の知的生産活動に繋がるようなスキルを磨くべきなのではないでしょうか?
当記事が、将来のキャリアで自己のもつ個性を全うできるようどうのように学生生活の時間を投資するかを考え直す一つの機会になれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
(この記事は、法学部新3年のAが2018年3月に執筆しました。)

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参考資料

1) 慶應義塾大学医学部医学科HP http://www.med.keio.ac.jp/about/student-life/
2) 並河裕 (1994) 琉球大学教育学部紀要 第一部・第二部(45): 311-320. 大学体育経営に関する研究:大学生の運動生活について
3) 村山光義ら (2001) 慶應義塾大学大学生の運動実施に関する最新資料 : 全学部を対象とした調査結果から http://koara.lib.keio.ac.jp/xoonips/modules/xoonips/detail.php?koara_id=AN00135710-00400001-0017
4) 日本医師会発行 雑誌 ドクタラーゼ 2014年 4月号 p35-36 より 2013年度の西・東日本医科学生総合体育大会の参加人数を合算し、2009年から2013年の医学部定員を合算したもので除した。実際は複数部活所属による重複があるため、これより少ない可能性がある。
5) INFORMA for medical vol.59 | INFORMA メディックメディア p91-97
https://informa.medilink-study.com/book/informa-for-medical-vol-59.html/
6) Charlotte Cabane & Andrew E. Clark, 2014 “Childhood Sporting Activities and Adult Labour-Market Outcomes”
https://scholar.google.co.jp/scholar?cluster=1729309719941245533&hl=ja&lr=&as_sdt=0,5&sciodt=0,5
7) Barron John. M., Bradley T. Ewing, and Glen R. Waddell, (2000) “The Effects of High School Athletic Participation on Education and Labor Market Outcomes”, The
Review of Economics and Statistics, Vol. 82, No. 3. pp. 409-421,. や
Kuhn, Peter and Catherine Weinberger (2005) “Leadership Skills and Wages” Journal of Labor Economics 23:395-436
8) 梅崎(2004)が行なったある大学での調査では、スポーツ系クラブに所属していた人ほど第一志望企業に就職できる事を見出しているが、一方で彼らはOB・OG ネットワークを余り利用せず就活を行う事から、スポーツを通じて培った特性が評価されて採用されたと筆者は結論づけている(7)。
「梅崎修 (2004) 「成績・クラブ活動と就職 新規大卒市場における OB ネットワークの利用」 松繁寿和編著 『大学教育効果の実証分析』 日本評論社, 第 2 章, pp. 29-48.」
また以下の文献にも同様に運動部所属による能力を期待して採用を行う事が述べられている 束原文郎 2011. 体育会系 就職の起源―企業が求めた有用な身体 : 『実業之日本』の記述を手掛かりとして― https://www.jstage.jst.go.jp/article/sposun/21/2/21_2_149/_pdf
9) Heckmanらによれば、非認知スキルはIQ やアチーブメント・テストに代表される認知能力に対して、パフォーマンスに影響を与えるその他の特性、パーソナリティ特性、選好等を指す。その構成要素としては心理学上の指標であるBig Five(開放性、勤勉性・誠実性、外向性、協調性・調和性、神経症傾向・情緒不安定)などが注目されている。
Heckman, James J. and Tim Kautz (2013), “Fostering and Measuring Skills:
Interventions that Improve Character and Cognition” NBER Working Paper Series
19656Heckman, James J. and Y. Rubinstein (2001) “The Importance of
Noncognitive skills: Lessons from the GED testing program” American Economic
Review 91(2): 145-9.
10) 非認知スキルの教育として最も有名なものの一つはペリー幼稚園プロジェクトだが、これは幼少期に家庭訪問を行なって、集団での学習・復習、自分で考えた遊びを自分でやらせるなどを通じて、非認知スキルが向上、その後の所得や学校のドロップアウトが大きく減少した事を示した研究である。
Schweinhart Lawrence J. (2005) The High/Scope Perry Preschool Study Through Age 40. High/Scope® Educational Research Foundation
11) 実際に、運動によって得られる非認知スキルは他の活動によっても得る事ができる。Lleras(2008)はアメリカの高校 1 年生に対する教師からの評価を非認知スキルの指標として、10 年後の賃金に与える影響を調査した。この研究では、課外活動に関して、運動系クラブだけでなく、学術系クラブへの参加でも、非認知スキルや賃金に有意に正の影響をもつ事が分かっている。 Lleras, Christy. (2008) “Do Skills and Behaviors in High School Matter? The Contribution of Noncognitive Factors in Explaining Differences in Educational Attainment and Earnings.” Social Science Research, 37: 888-902.
12) 機会費用とは、時間の使用・消費の有益性・効率性にまつわる経済学上の概念であり、複数ある選択肢の内、同一期間中に最大利益を生む選択肢とそれ以外の選択肢との利益の差のこと。最大利益を生む選択肢以外を選択する場合、その本来あり得た利益差の分を取り損ねていることになるので、その潜在的な損失分を他の選択肢を選ぶ上での費用(cost)と表現している。 wikipedia 2017.11
13) スウェーデン軍入隊者に関する調査で、熟練労働者や賃金が高い者に関しては、非認知スキルに比べ、認知スキルは賃金に与える影響が大きく、賃金の強い予測因子だった。一方で低賃金労働者や失業者に関しては認知スキルに比べて、非認知スキルが賃金の予測因子であった。
Lindqvist, Erik and Roine Vestman. (2011)“The Labor Market Returns to Cognitive and Noncognitive Ability: Evidence from the Swedish Enlistment.” American Economic Journal: Applied Economics 3(1): 101-128.
14) 米国8年生の学力テストの成績と賃金の相関は、高等教育以上の学位をもつ者に限られており、学歴が低い者とは関連しない。一方で問題行動(不登
校、遅刻、宿題未提出など)は全ての生徒の収入に負の影響。National Education Longitudinal Surveyより。Segal, Carmit (2013) “Misbehavior, education, and labor market outcomes,” Journal of European Economic Association, 11(4): 743-79.
15) 大竹文雄 佐々木勝(2009) 「スポーツ活動と昇進」 日本労働研究雑誌 2009年6月
16) 北條雅一(2010) 「大学在学中の学習成績・学習への取り組みと卒業後の所得」
新潟大学 経済論集 第89号
17) 内閣府 年次経済財政報告―日本経済の本質的な力を高める―
平成23年7月 第一章第三節 p105
18)千葉県HP 「千葉県AEDの使用及び心肺蘇生法の実施の促進に関する条例」 https://www.pref.chiba.lg.jp/iryou/taiseiseibi/aed/aedjourei.html
19)明治大学HP https://www.meiji.ac.jp/koho/meidaikouhou/201506/p04_02.html

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